2025年　高校生ICT Conference

　高校生 ICT Conferenceは、2011年度に「ICTプロジェクト 高校生熟議 in 大阪～ケータイ・インターネットの在り方＆活用法～」として大阪でスタートし、2012年度は、東京開催を加え計17校79人の高校生が集まり熟議をしました。

　その後、順次開催地域が増え、2024年度は各地域状況等に適したかたちで、リアル・ハイブリッド・オンラインで開催され、全国17拠点、計93校320人の高校生が参加しています。

　2025年度から参加者を中学生まで拡大することとし、デジタルネイティブである中・高校生が、成人になるための準備段階において、スマートフォンやインターネットを安心して安全に活用することを自ら考え実践することを期待しています。

名称

高校生ICT Conference 2025

※名称が「高校生・・・」となっていますが2025年から中学生も参加できます

テーマ

　中高生が考える世代を超えたICTやAIの活用と課題解決の提案
〜偽・誤情報等のリスクを見極め、安全で豊かな情報社会を築くために〜

【コンセプト】

ものごころ付いた時から、スマホやインターネット、ICTツールに囲まれて育ったデジタルネイティブの中学生・高校生は、自分たちの生活において意識することなくそれらを取り入れている世代ですが、社会全体を見渡すと、そうしたツールが使いこなせていない、また理解されていない大人、高齢者、かたやデジタルコミュニケーションを前提に生活している更に下の世代まで、幅広く存在している時代であると思います。

一方、偽･誤情報の拡散やネットいじめ、闇バイト、エコーチェンバー／フィルターバブル等情報そのもののリスクや、視力低下や睡眠不足といった健康リスクなどについて多くの課題が存在することにも注目しないわけにはいきません。

こうした時代の中で、大人と子どもの中間ともいえる中学・高校生世代が、自分の身の回りの人々やニュース等でうかがい知るような課題について、「中学生・高校生の私たちならこう考え、こうしたい、こうできる」という視点をもって、各世代が世の中のICTやAIを使うにあたり、安全で豊かな情報社会を築くための提案をして頂きたいと思います。

【本年の開催について】

下記「開催地」のページをご覧ください。

なお、参加地域を限定しない全国オンライン形式でも開催します。

開催概要

各地域開催地における熟議

（1）挨拶　
（2）講演　
（3）アイスブレイク　
（4）熟議　
（5）グループ発表　
（6）講評　
（7）東京サミット参加者発表

各地区代表による東京サミット

（1）挨拶　
（2）各開催地域における意見を紹介　
（3）提言のための熟議　
（4）提言発表　
（5）講評　
（6）最終報告会参加者発表

最終報告会

（1）共催省庁への提言発表（プレゼン）
（2）質疑応答・意見交換　

運営団体

主催

高校生ICTカンファレンス実行委員会

（構成団体）
　・一般社団法人安心ネットづくり促進協議会
　・大阪私学教育情報化研究会
　・一般財団法人草の根サイバーセキュリティ推進協議会

共催

こども家庭庁、警察庁、消費者庁、デジタル庁、総務省、文部科学省、経済産業省

各開催地域における共催団体　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　一般社団法人LOCAL（札幌）、十勝毎日新聞社（帯広）、新潟県サイバー脅威対策協議会（新潟）、専門学校 静岡電子情報カレッジ（静岡）、福岡県青少年インターネット適正利用推進協議会（福岡）、大分県教育委員会（大分）、大分県高等学校PTA連合会（大分）、公益財団法人ハイパーネットワーク社会研究所（大分）、長崎県警察本部（長崎）

※上記は共催予定の組織・団体が含まれます

＜順不同＞

後援

一般社団法人全国高等学校PTA連合会、全国高等学校情報教育研究会、一般社団法人電気通信事業者協会、一般社団法人全国携帯電話販売代理店協会、一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会、特定非営利活動法人コンピュータエンターテインメントレーティング機構、独立行政法人情報処理推進機構、一般財団法人マルチメディア振興センター、一般社団法人インターネットコンテンツ審査監視機構、北海道、北海道教育委員会、北海道高等学校PTA連合会、北海道私立中学高等学校協会、北海道青少年有害情報対策実行委員会、新潟県教育委員会、新潟県高等学校長協会、新潟県高等学校PTA連合会、学校法人 国際総合学園新潟コンピュータ専門学校、石川県、石川県教育委員会、石川県高等学校長協会、石川県高等学校PTA連合会、静岡県、静岡県教育委員会、静岡県公立高等学校PTA連合会、愛知県教育委員会、名古屋市教育委員会、愛知県私学協会、大阪府高等学校情報教育研究会、一般社団法人せんだんの会、情報教育学研究会、兵庫県教育委員会、兵庫県私学教育情報化研究部会、高知県教育委員会、高知新聞、福岡県公立高等学校長協会、福岡県私学協会、福岡県公立高等学校PTA連合会、長崎県、長崎県教育委員会、長崎県青少年育成県民会議、大分合同新聞社、西日本新聞社、NHK大分放送局、OBS大分放送、TOSテレビ大分、OAB大分朝日放送、大分ケーブルテレコム

※上記は後援予定の組織・団体が含まれます

 ＜順不同＞

協賛

協力

株式会社内田洋行、株式会社NTTドコモ、KDDI株式会社、ソフトバンク株式会社

＜順不同＞

開催地